食物アレルギーの予防法

「食物アレルギーの予防法」（小児科診療2023年秋増刊号９５頁～、診断と治療社）のメモ

• 妊娠・授乳中の母親の食物除去によるアレルギー発症予防効果は、１歳半までの食物感作、アトピー性皮膚炎の発症に関与がないなど、明確に否定されている。
• 「経皮的に」アレルゲンに感作され得ることが証明されており
• 「離乳期早期（４～６か月）からの摂取は食物アレルギーの発症リスクを低下させる」という結論を得ており
• 重要なことは、疫学的に小児アレルギー疾患の有病率低下に関連する環境条件は、一般的に農場や伝統的な生活様式などの腸内細菌叢の多様性と関連することである。
• 特に先進国にみられる有病率の上昇は、生活様式の西洋化による極度に衛生的な環境が、有益な微生物へ曝露されることで得られるはずの宿主免疫システムの教育機会を減じたことと強くかかわっていると考えられている。
• 乳幼児期に導入された食事の多様性がアレルギー疾患に対する予防となる可能性が示唆されており、具体的には、発酵食品や野菜・果物を摂取するほうが、その後のアレルギー疾患の発症リスクが低下するとされる。

平井　健太郎

弁護士

大阪市で医療過誤事件（患者側）を中心に扱っています（全国対応）。 現在、訴訟８件を担当しています。